近年、小売店ではオンラインショッピングが急速に普及し、競争が激化しています。このような中で、店舗DXが注目を集めています。
店舗DXとは、デジタル技術を活用し、店舗の魅力を高める取り組みのことです。この記事では、店舗DXの必要性やメリット、成功事例を紹介します。ただし店舗DXには注意すべき点やデメリットもあるため、店舗DXに興味のある方、今後導入を検討している方はぜひあわせてご確認ください。
店舗DXとは
DXは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略称で、ビジネスプロセスやビジネスモデルをデジタル化し、根本的に変革することを指します。
店舗DXとは、小売店がDXを取り入れ、店舗業務や顧客体験をデジタル化して改善する取り組みのことです。具体的には、POSレジや在庫管理システム、顧客情報管理システムなどの導入や、顧客とのコミュニケーションをオムニチャネル化することが挙げられます。（POSシステムについては「店舗業務の効率化を実現するIoT × POSシステム」でも詳しく説明しています。）
店舗DXを実現することで、店舗運営の効率化や、顧客にとってより便利な店舗体験の提供ができます。またコロナ禍においては、非接触での決済や購入手続きのためのデジタル技術が重要性を増しており、店舗DXはますます注目を集めています。
店舗DXの必要性
店舗DXが必要とされる背景には、さまざまな課題があります。
まず、近年の顧客ニーズの多様化が挙げられます。例えば、従来は販売チャネルが実店舗に集中していましたが、現在は好きな時間に購入したいニーズや、店員とのコミュニケーションを最小限にしたいニーズ、素早く買い物を済ませたいニーズなどが多くなっています。そこで、オンラインでも商品の購入や情報収集ができる環境を整える必要があるのです。
また、新型コロナウイルスの影響によって非対面・非接触の対応が求められていることも、店舗DXの必要性を高める要因となっています。顧客との接触を減らすため、オンラインストアの開設やキャッシュレス決済の導入、商品の配送サービスの充実などが求められています。
さらに、人材不足も店舗DXが必要とされる理由の一つです。店舗DXの導入によって、在庫管理や商品発注などを手作業で処理する必要が無くなれば、販売員の人員不足を解消できる可能性があります。
店舗DXのメリット
店舗DXには多くのメリットがあります。まず、店舗DXを導入することで、業務効率化による人手不足の解消が期待できます。従来、手作業で行っていた在庫管理や商品の発注、会計処理といった紙ベースの業務が自動化されることにより、従業員の負担が減ります。さらに自動化により業務がスピードアップすれば、スムーズな業務フロー実現による顧客の待ち時間短縮なども期待できるでしょう。
また、店舗業務には多くの手作業が伴いますが、手作業には人的ミスがつきものです。店舗DXを導入すれば、手作業が減るため人的ミスの削減効果も見込めます。
さらに、店舗DXを導入すれば実店舗とECサイトを連携できます。これにより、在庫の一元管理が可能になり、在庫切れを防ぎ、顧客のニーズに素早く対応できるようになります。また、店舗での販売実績とECサイトの売上データを紐付けることで、販売戦略の立案にも役立ちます。
店舗DXのデメリットや注意点
店舗DXの導入にはメリットが多くある一方で、デメリットや注意点も存在します。
まず、人材の確保が難しい点が挙げられます。店舗DXを導入し、十分に活用するには、デジタル技術に精通したマーケティングやITシステムの専門知識を持つ人材が必要ですが、このような人材の確保は難しいのが現状です。人材が確保できない場合、導入したシステムを使いこなせず、業務効率化に繋がらない可能性があります。
また、店舗DXの導入・運用にかかるコストも大きな課題です。導入にあたり、システム開発やハードウェア・ソフトウェアの導入などのコストが発生します。さらに、収集したデータを活用するには定期的な解析が必要になるなど、費用や時間的な面での負担が大きくなります。
そして、店舗DXによる効果が出るまでには、ある程度時間がかかる点にも注意しましょう。デジタル技術を活用した集客や販促には、集客データの収集と分析が不可欠です。そのため、データを集める期間が最低限必要であり、その期間中は集客効果が出にくいことが考えられます。
店舗DXの成功事例
店舗DXの成功事例について紹介します。
スーパーマーケット
店舗DXに取り組むスーパーマーケットの中には、出荷実績やPOSレジの販売実績をクラウド上で連携することにより、リアルタイムで在庫状況を把握できるようにした店舗があります。
これにより、タブレット端末上で品出しが必要な商品情報がわかり、さらにそれらの在庫があるかどうかも分かるため、品出し作業が効率化されたといいます。
アパレル
アパレルにおける店舗DXの成功事例として、実店舗とECサイトの購買履歴や閲覧履歴をデータ共有するメーカーもあります。
オフラインとオンラインのデータを連携することによって、前年に購入していた商品をシーズンごとに提案するといった接客への活用が可能になりました。
家電量販店
店舗DXに取り組む家電量販店の中には、IoTセンサーの活用によって店舗の混雑状況を可視化させる検証を実施しているところもあります。
検証の狙いは、密集を回避する売り場づくりです。人通りが多い動線、売り場ごとの集客状況や滞在時間を分析するほか、来店客へ向けて混雑状況や混雑予測情報を発信するといった取り組みも検討しています。
店舗DXは、小売店がデジタル技術を活用して、ビジネスを根本から変革する取り組みです。今回は、店舗DXのメリットやデメリットのほか、スーパーマーケット、アパレル、家電量販店の3つの成功事例を取り上げ、それぞれのDX戦略や取り組み内容について紹介しました。
店舗DXの重要性とメリットを理解して、自社店舗への導入を検討してみてはいかがでしょうか。
