リモートアクセスとは? 仕組みや企業での導入方法を解説

新型コロナウイルスの影響により、企業がリモートアクセスを利用する機会が増えています。しかし、リモートアクセスがどういったものなのか、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。また、VPNやリモートデスクトップ、テレワークなどと混同してしまっている方もいるかもしれません。
そこでこの記事では、リモートアクセスの概要からVPNとの違い、リモートアクセスの仕組み、企業で導入する方法について解説します。

リモートアクセスとは

リモートアクセスとは、遠隔地(リモート)から社内ネットワークや社内のパソコンに接続(アクセス)することを指します。具体的には、自宅や外出先などのオフィス外から、社内ネットワークなどに接続することがリモートアクセスです。

昨今ではテレワークが普及していますが、テレワークは遠隔地における働き方の総称であり、実現するための手段としてリモートアクセスが用いられています。

リモートアクセスを活用することで、社内のパソコンを操作して遠隔地から業務を遂行したり、顧客先などで社内に保存されている資料を必要に応じて公開したりすることも容易に実現できます。

これらのことから、リモートアクセスは業務効率化の効果が期待できるでしょう。また、災害やパンデミックなどの際でも業務を継続するための手段として注目されています。

リモートアクセスとVPNの違い

リモートアクセスはテレワークを実現するための手段ですが、似たものとしてVPNがあげられます。VPNは仮想専用線のことであり、インターネット網などに仮想の専用線を構築して安全に社内ネットワークなどへ接続するための技術です。

VPNはリモートアクセスの一種であり、遠隔地から社内ネットワークなどへ接続する点では、離れた場所にあるパソコンの遠隔操作をするリモートデスクトップも同様です。パソコンやスマートフォンからリモートアクセスという手段を実現するための技術として、VPNやリモートデスクトップが存在します。

リモートアクセスとVPNの違いは、手段と技術の違いと覚えるとよいでしょう。

リモートアクセスの仕組み

リモートアクセスは「遠隔地から社内ネットワークなどへ接続する手段」であり、その仕組み(技術)としては次のようなものがあげられるでしょう。

  • VPN(Virtual Private Network)
  • リモートデスクトップ
  • セキュアブラウザ

VPNは先程も触れたとおり仮想専用線のことであり、リモートアクセスを安全に実現するための技術です。リモートデスクトップは自宅などにあるパソコンから社内にあるパソコンに接続し、遠隔操作するものです。

VPNとリモートデスクトップはセキュリティの観点から併用されることが多く、テレワークにおけるリモートアクセスの仕組み(技術)として頻繁に利用されます。

セキュアブラウザは、ブラウザを通して社内システムなどに接続する技術です。近年では多くの社内システムがWebシステム化されているため、リモートアクセスの手段として利用されており、パソコンだけでなくスマートフォンからも利用できるため注目されています。

リモートアクセスを企業で導入する方法

リモートアクセスを導入する場合には、どこまでの範囲をリモート操作できるようにするのかを事前に決めておくことが重要です。

VPNで社内ネットワークに接続してすべての操作を許可することも可能であり、セキュアブラウザでWebシステム化された社内システムのみの操作を許可することも可能です。

ただし、リモートアクセスにおける自由度を高めるほど、セキュリティ対策も難しくなります。また、導入の際にはコストや手間だけでなく、通信に与える影響も考慮しなければなりません。

例えば、VPNはすべての通信を暗号化しているため、通常の通信と比べると通信速度は低下しやすく、リモートデスクトップは画面を転送することから通信帯域を圧迫する可能性が考えられます。

ある程度のコストをかけ、社外でも社内と同じ環境で仕事ができるようにする場合はVPN+リモートデスクトップ、必要最低限でよい場合はセキュアブラウザなどのように分けて考えるとよいでしょう。セキュアブラウザで利用できるものはWebシステムに限られますが、VPNやリモートデスクトップほどコストはかからず、導入も容易です。

業務する上でどの方法が最適かを見極め、自社に合う方法を選択しましょう。

遠隔地から社内ネットワークや社内パソコンに接続できるリモートアクセスは、テレワークを実現するための手段であり、導入する企業が増えています。
VPN・リモートデスクトップ・セキュアブラウザといったリモートアクセスを実現する技術を導入する際には、リモートアクセスを許可する範囲を事前にきめた上で、予算や通信に与える影響なども考慮して検討することをおすすめします。